企業・株式価値評価 / Valuation
企業・株式価値評価 / Valuation · 2025/06/24
バリュエーションでは3つの価値があります。事業価値、企業価値、株式価値です。
バリュエーションにあたっては重要な概念であり、それぞれの異なる視点から価値を評価したものになります。これらは似て非なるものであり、使う文脈や視点が異なることで、定義や範囲が変わってきます。使っている文脈やそれぞれの人の理解により、認識の相違が生じやすいので、誤解が生じないように事前に確認をしておく必要があります。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2025/05/26
コスト・アプローチの代表的な手法の一つに、修正簿価純資産法があります。会計上の純資産額をベースとしつつ、時価評価が可能な資産については時価に置き換える手法です。
具体的には、有価証券や土地・建物などと言った有形資産で含み損益が生じやすく、時価情報の入手が可能な項目や、回収可能性がない売上債権や棚卸資産などについての修正、過去の誤謬等の修正などを行うことになります。
修正簿価純資産法は、比較的客観的な評価額に基づいて評価され、恣意性が排除されやすい手法ではありますが、過去の取得価格をベースに評価される方法であるため、将来の収益性が反映されにくいという短所があります。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2025/04/07
株式価値評価はインカム・アプローチ、マーケット・アプローチ、コスト・アプローチの3つの評価手法に分類することができます。
それぞれのアプローチの代表的な評価手法として、インカム・アプローチにはDCF法、マーケット・アプローチには類似会社比較法があります。
これらの評価手法では、類似会社を選定し、その類似企業のマーケット情報を参考に割引率や倍率の設定をします。
企業価値評価は割引率や倍率に大きく影響を受けるため、類似会社の選定は重要です。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2024/11/26
2024年7月に、監査事務所の監査の品質の確保・向上を図る観点から、「監査事務所検査結果事例集（令和6年事務年度版）」（以下、事例集と記載）が公表されました。
監査現場で生じる様々な課題と対応ポイントが取りまとめられておりますが、企業サイドの観点でも有用な情報が多く、価値評価に関連する項目としては、「のれん及び識別可能無形資産の評価」として事例が紹介されています。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2024/08/31
バリュエーションでは、評価対象会社の状況や取得割合に応じて各種ディスカウントやプレミアムの適用の検討を行う必要があります。
本稿では非流動ディスカウント及びコントロールプレミアム / マイノリティディスカウントについて取り上げたいと思います。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2024/07/30
価値評価手法の一つとしてディスカウント・キャッシュ・フロー法（DCF法）があります。
DCF法は、事業から創出されるであろうキャッシュ（フリー・キャッシュ・フロー、FCF）を現在価値に割り戻すことで価値を計算します。
事業計画の各年度の損益と設備投資などを用いて計算しますが、事業は永久的な継続が前提となっているため、事業計画期間以降の扱いが問題となります。
その際に登場するのが、継続価値です。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2024/06/28
類似会社比較法（「マルチプル」「マルチ」と称されることもある）には、事業価値を算出するマルチプルと株式価値を直接算出するマルチプルの２つに大きく区分することができます。 評価対象が一般的な事業会社である際には、事業価値を算出する方法が用いられます。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2024/05/20
ネットデット（純有利子負債）とは、借入金や社債等の有利子負債から、現金及び現金同等物を差し引いて算出される項目です。
企業価値評価では、株式価値を算出する過程で、企業価値から減算調整される項目であり、重要項目の１つです。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2023/09/29
βとは個別の株価が証券市場全体の動きに対してどの程度敏感に反応して変動するかを示す数値のことです。
βを見ることで個別銘柄のボラティリティーを判断することができます。
企業・株式価値評価 / Valuation · 2023/08/31
M&A実行に向けた各種DDによる主要な検出事項やバリュエーションでの価値算定結果等については、全て株式譲渡契約書（SPA）に落とし込まれるため、SPAはM&A実行に向けた集大成とも言うべき最重要書類になります。
具体的なSPAの項目としては、価格、支払方法はもちろん、クロージング条件（契約履行のための必要条件）、表明保証、誓約事項などが含まれ、その内容の把握と理解のためには専門知識が不可欠です。
本記事ではSPAの代表的な内容と、価格調整上のポイントを紹介します。