バリュエーションでは、評価対象会社の状況や取得割合に応じて各種ディスカウントやプレミアムの適用の検討を行う必要があります。
本稿では非流動ディスカウント及びコントロールプレミアム / マイノリティディスカウントについて取り上げたいと思います。
価値評価手法の一つとしてディスカウント・キャッシュ・フロー法(DCF法)があります。
DCF法は、事業から創出されるであろうキャッシュ(フリー・キャッシュ・フロー、FCF)を現在価値に割り戻すことで価値を計算します。
事業計画の各年度の損益と設備投資などを用いて計算しますが、事業は永久的な継続が前提となっているため、事業計画期間以降の扱いが問題となります。
その際に登場するのが、継続価値です。
類似会社比較法(「マルチプル」「マルチ」と称されることもある)には、事業価値を算出するマルチプルと株式価値を直接算出するマルチプルの2つに大きく区分することができます。 評価対象が一般的な事業会社である際には、事業価値を算出する方法が用いられます。
ネットデット(純有利子負債)とは、借入金や社債等の有利子負債から、現金及び現金同等物を差し引いて算出される項目です。
企業価値評価では、株式価値を算出する過程で、企業価値から減算調整される項目であり、重要項目の1つです。
当社にて執筆した書籍が発刊されました。
同文館出版の多大なるご協力を頂き、専門書ではなく、ビジネス書籍として出版されました!
2024/01/23
LSEG社が発表する2023年のフィナンシャル・アドバイザーの中規模市場のリーグテーブルに、昨年に続きランクインしました。
当社は、国が創設したM&A支援機関登録制度の登録を受けている支援機関であり、中小企業庁が定めた「中小M&Aガイドライン(第2版)」(令和5年9月)を遵守していることを、ここに宣言いたします。
詳細は、コラム本文をご覧ください
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税務経理協会からお話を頂き、月刊誌「税経通信」7月・8月・11月号に続き、12月号で「ケーススタディでわかる M&Aバリュエーション入門(第6回)買い手側のバリュエーション」を寄稿しました。 12月号では、買い手側のバリュエーションにフォーカスした内容とし、デューデリジェンスの反映やシナジーの検討方法や対応策などについて述べています。...
税務経理協会からお話を頂き、月刊誌「税経通信」7月号及び8月号に続き、11月号で「ケーススタディでわかる M&Aバリュエーション入門(第5回) 売り手側のバリュエーション」を寄稿しました。 11月号では、売り手側のバリュエーションにフォーカスした内容とし、具体的な検討方法や対応策などについて述べています。...